「4月にもEUは政策金利引き上げは必至」「米国のQE2の役目は終わった」とか、市場から見れば「まさかあ?こんな時に解除したら、これまでの全てを台無しにしてしまう。そんなことをするはずがない・・・・ええっ〜・・・・まさか本気なのう?信じられない」と、暴挙に出かけないムードにあきれ、不安に思う気持ちが世界同時株安という形になって表れているのではないでしょうか?

 もちろん中東の不穏な動きが相場の頭を抑えているのは事実ですが、市場の常識として考えていたことを関知せず、安易な決断をしてしまうのではないかという中央銀行に対する不審の影響の方が大きいと思います。
 債券運用で有名な運用会社ピムコの旗艦ファンド「トータル・リターン・ファンド」では昨年末時点で22%保有していた米国国債を2月末時点でゼロにしたと報道がありました。一方で、現金と現金に準じる証券を23%増やしているので、一時的に待避させている状況のようです。
 以前からピムコは米国のQE2実行はほめられたものではないが、現状では仕方ない政策としていたと私は解釈をしていました。そういう意味では、米国国債を対象からはずすことで、QE2解除時期尚早の訴えを起こしたものと、この報を聞き、私は思いました。一方で、あのピムコが米国国債を全額売却したにも関わらず、米10年国債利回りの推移を見る限りでは、余り大きく上昇したわけでもなく、改めて米国国債の流動性の高さとニーズの高さには驚きです。
 こうした米国やユーロの金融緩和策解除は時期尚早であるという市場の意思表示が行われ、「混迷する環境下でいたずらに混乱させるのは本意ではない」と、いったん金融緩和策解除に振れた振り子は改めて、様子見・継続へと直に戻していくものと考えます。
 株式の水準は割安となり、為替は本来あるべき水準の地ならしをしている段階にあって、株式相場、為替相場ともにチャンスが転がっている状態だと私は思います。