昨日、恒例の生活設計塾クルー主催のセミナーがあり、参加しました。当日のスピーカーはモーニングスター株式会社代表取締役COO、朝倉氏で、「投資信託に流行が発生するワケ」という内容でした。

 共感できる点が多かった内容でした。
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 投信の購入手数料は、購入しようとしている投資家に対して、本人では気づかない、気づけないようなプロとして質の高い、投資家に有り難く思われる助言の対価であるべきだが、それに見合ったものであるのか?
 投信の信託報酬は、投信を保有する投資家へのアフターフォローの対価であるはずだが、見合ったアフターフォローになっているのか?
 朝倉氏は大抵は見合わないと現状をバッサリ切りました。個人的には、販売会社側の反論を聞きたい。もし反論ができないのが実態であれば、見合った数字に引き下げるべきであり、現状を維持したいなら、本気で対面での助言能力を高める努力をすべき。販売手数料は元々販売会社が独自に決めるもの。究極を言えば、販売会社単位ではなく、販売人単位で手数料を決めるのが筋だと考えます。
「私は助言なんてできませんから、手数料はいりません。取れません」
「私の助言は、投資家が投資判断するのに非常に有意義なものと自負しています。もし、この対価が見合わないというなら、他で相談して頂いてけっこうです」
同じ販売会社の社員でも、能力の差で報酬が違ってくるなら、投資家の目はもちろん、社内の目の色も変わり、何が必要とされる助言なのかとノウハウを高める動きが自然に発生すると思います。
?投資家が投資判断するために必要な情報は積極的に開示しろ。開示しなければならないと決められた最低限の情報しか開示していない運用会社が多い
 朝倉氏は「運用報告書の運用実績の記載事項は5期分しかない。投信データは、当たり前だが設定以来のデータを開示するべき。」と指摘しました。
 私もこれには全く同感です。投信を比較したくても、データを個人で取得するには大変な手間、時間がかかります。すべての投資家に開示するのは大変でしょう。必要とする人に開示できるように、たとえばウェブ上で自由に閲覧できるようにして欲しい。できれば、モーニングスターのような投信を評価する会社を通じて、そこにアクセスすれば、データベースでいろいろな情報が簡単に取得できるようにしてくれるとありがたい。
 我々のような投資家は口はうるさいけど、「良い投信」は良いと評価し、なぜ良いと思うのかを他の人にも伝えます。現在、投信を販売する金融機関の窓口、そして成績が悪いと叩かれる運用会社は、情報開示が十分でないために全てが悪者になっています。口コミにより悪循環に陥っています。ここで形勢逆転を図りたいなら、口のうるさい人間にあえて情報開示をして、「良いものは良い」と光があることをわかってもらう工夫が必要です。情報開示の不満は不信を深めるだけです。