現在の世界景気は、一部の新興国と米国に支えられてきましたが、いよいよ米国景気の先行きに黄信号が点り始めたようです。これだけ長く、ユーロ危機でユーロ景気の停滞が懸念される時期が続けば、内需が強いとされていた米国景気の先行きを心配する声があがってきても至極、当然の成り行きと言えます。

 5日に英イングランド銀行(中央銀行)が国債の買い入れ枠を追加したり、欧州中央銀行(ECB)が政策金利を引き下げたり、想定の金融緩和策が実行されてはいますが、ユーロ危機脱却のための具体策については、ドイツ以外にも北部欧州国からいまだに消極的な発言が飛び出し、再び、慎重なムードに入りかけています。
 ギリシャ再選挙の結果、ユーロ首脳会議の内容が、事前のところでは非常に心配されましたが、これまで、一応収まるところに収まったように、現在心配されていることを先送りするほど、ユーロ圏諸国に余裕は残されていません。
 「いろいろ問題は残るけど、動かずば先は無い」と、ドイツ、北部欧州国は国内に向けて反対する姿勢を見せながらも、具体的な対応をサポートする役割を果たしてくれるものと期待しています。
「ユーロ危機は深刻であり、悲観的なムードが相場を深押しする」と短期の急落を見込んでいた投資家の売りが撤退し買い戻しをせざるを得ない状況は、今後しばらく続くと思います。
 ジリジリ、ドカーンと抜けた時には、リスク資産を減らすための売りの準備をしておいたほうがよいと思います。もちろん、その前に確信を持って割安だと思うものに投資して、その日をじっと待つという考え方もありだと思います。
 今週は、試し買いを検討する機会があるかもしれません。