学校の先生、お医者さん。頑張っている人からつぶれていっていると聞きます。強烈、自己主張の強いモンスターペアレンツや、「それって医者の過失?」と首をかしげるような医療過誤と責め立てる患者とその仲間たちの存在。結果、ノープレー、ノーエラーで自分のみを守ることで一生懸命になる教師や医者が増えていく。これは、教師、医者、そして生徒・PTA、患者・患者家族にとっても、大きなマイナスであり、得する人がいません。何よりも、当事者間でいがみ合い、精神衛生上もよくありません。一日がブルーになります。
 おそらくこれだけ投資環境が悪くなると、金融商品、投資の分野においても同様な事案が、金融機関と投資家との間で発生する予感がします。金融機関は投資の案内に萎縮し、自分を守る説明に終始し、投資家は「何もしてくれない」と不満のボルテージを上げます。
 投資は良い金融商品を買えばハッピーになるというものではありません。どんな良いとされる金融商品でも必ず値動きがあるため、買った後の精神的なフォローや助言はありがたいもので、経験の少ない方はもちろんのこと、経験豊富な人でも、第三者の意見は参考になるものです。
 私は現在の日本に、自分で調べて、考えて、判断して投資を行い、その後の状況を検証し、自分で保有か売却かの決着まで行える人はほとんどいないと考えます。私は大抵の投資家には助言者が必要だと思います。
 したがって「金融機関の窓口は売りたいものを売り付けるところだから、相談で心を許してはいけない」とか、「金融機関の窓口は株も投信も買ったことがない素人が大半で、投資の相談をしても当てにならない」とか、文句や不平を言って切り捨てても、投資家が望む助言者に近づくことができません。
 最近、私は金融機関の窓口に危機感を感じています。このままでいくと、金融機関の窓口は相談窓口の機能を失い、学校の先生やお医者さんのように、クレームにならない対応に振り回されるようになるのではと。これは「貯蓄から投資」どころではありません。身近な金融機関と投資家が不信感で向き合う、不毛の関係になりかねません。
 そもそも投資を行うのは投資家なのですから、金融機関から投資を教えてもらうのではなく、投資家が金融機関を利用して投資の勉強をするべきなのでしょう。
そこで私は今年のテーマとして、「投資家が金融機関を動かす」という視点で、一人でも多くの投資家に訴えたいと考えました。
 非常に評判の悪い「金融商品取引法」は、投資家にとって、実は画期的な法律だと私は思います。なぜ、「金融商品取引法が投資家にとって画期的なものであるか」を、以前にも紹介しましたが、4月9日、4月21日に東京中野の中野サンプラザで、私が講師としてセミナーを行います。
 私はできれば、「金融機関の窓口での投資相談は絶対投資家のためになる」と考えている金融機関の方に参加していただけたらと期待しています。私は金融機関窓口が投資家の相談に乗る役割は非常に大事だと考えます。
 セミナーの申込は、恐縮ですが「生活設計塾クルー」のホームページを開き、「クルーセミナーの開催のご案内」に入り、インターネットか電話にて、お申込いただければ幸いです。
 今回の話は、「どんな株がよいのか、どんな投信がよいのか」よりも、大事な事だと思いますよ。