日経ヴェリタスの特集の中に、「外人持ち株比率の高い企業の株式が大きく売られた」という記事がありました。構造改革を期待した外国人投資家が日本の先祖返りに失望し、サブプライム問題で何かを売却して資金手当をしなければならない事態に直面した。そこで、「投資対象として関心が薄れた、しかも大きな資金をいっぺんに調達できる換金性の高い日本株やJ−REIT(不動産投信)」を真っ先に売却しても、全く不思議ではありません。
 逆にそこが日本株が割安であるという根拠のひとつです。日本株を支えた外国人投資家の多くは日本のリーディングカンパニーを売りたくて売っているわけではなく、「まとまって売却し大きな資金をいっぺんに調達できる資産」として、やむなく売っているのではないかと思います(直接聞いたことではありませんが)。
 やむなく売った経験のある人なら分かると思いますが、売った後もずっと、その株価が気になっているものです。しかも「売った値段よりも安い」となれば、買える環境に変われば、再び「買いたい」銘柄として優先順位が高いものになるでしょう。
 いまどうですか?もし1月、2月に売却した人にとっては、自分が売却した銘柄以外にも、目移りするほど割安になっているものがゴロゴロありますよね。「またいつか買うぞ」と思っている人はワクワクしているのでしょうね。
 安心して投資家が戻ってくる条件としては、日経平均株価13000円、米ドル102円が下値メドとして市場コンセンサスが固まることだと私は考えています。