通貨選択型を中心に資金流入が続き、投資信託が買われているという情報が最近ありました。
１９９８年から銀行窓口で投信販売を行うようになった当初の提案は、長期分散投資の意義と各個人のライフプランに合わせた投資のやり方、そして、非常に不評ではありましたが、必要以上にくどいリスク、といった説明が店頭でなされていました。
結果、インデックス投信を組み合わせたポートフォリオの提案や、安定した分配金を期待できる毎月分配型投信の提案が主流だったと思います。
ところが、金融危機発生以降の投信の売り方は極端に偏ったものでした。ハイイールド債券など高分配が期待できそうな投資対象で、新規設定されたばかりの通貨選択型、しかもほとんどがブラジルレアルか豪ドルを選択したものに集中しています。
こうした投信販売の売れ筋が極端に偏った傾向になるのは、金融機関の事情を優先し、販売ノルマがきつくなって、現場に投資家のニーズに配慮する余裕がなく、しかも士気が低下しノルマで機械的にさばいていくだけの状態に陥ってしまっていることが多いです。
金融機関には目先のビジネスの実績は上がっている形になっていますが、将来のトラブルの種になりかねない危惧感を持った方がいいでしょう。そういう傾向が強い金融機関は「無理な勧誘がなかったか」、現場の現状を確認した方がいいと思います。
だいたい、全ての投資家のニーズにあった金融商品なんてあるわけがありません。そこに偏った傾向が出ているのは販売側に問題があるか、購入側に誤解があるか、でしょう。
「投信の売れ方に問題あり」
来週の日本株相場は１１０００円台を固めるかという底堅い、強含みの相場が続くと思います。
できれば、為替が円高に振れる場面があって、日本株投資とは異なる、外貨投資の投資チャンスがあればと期待しています。望んでいる時は、なかなか無いんですよね。だからこそ、チャンスを逃さないために為替相場に注目しておきたいところです。
「株高の次は円安」
